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    2017.03.19 Sunday/ -/ / -/ -/ -/ -/ by スポンサードリンク

親より稼ぐネオニート

ネオニートとは、アフィリエイトのようなネットビジネスなどの不労所得によって、自分の収入手段を得つつ、ニート的なライフスタイルを守る若者たちを言う。中には短期間で親の年収を超えてしまう成功者も出ている。

ニートたちが普通に就職をして生活の安定を得ることは、特に30代を過ぎてしまえば絶望的に難しくなる。そんな中で親との葛藤が起り、殺人などの悲劇につながることも大きい。本書は、そんなニートや親たちに、一般企業に就職せずともこんな形で安定的な収入を得る道もあるのだと、救いの道を指し示している。

もちろんネットビジネスで成功することはそんなに生易しくはないだろうが、逆にオタク的な特性を十二分に生かして成功する例あるのだと語りかける。取り上げているのは、アフィリエイトや「せどり」、ゲストハウスの経営などで、それほど目新しいものではないかも知れない。しかし、資金やリスクなしでまずはやりはじめることができるということで、ニートやその親への温かい励ましに満ちた本になっている。ニートへの共感が感じられる。

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日本の「世界商品」力

世界が、日本のサブカルチャーに魅せられ、日本が想像する以上にクールジャパン現象が広がっている。アニメ、マンガ、ゲームや映画だけでなく、商品のデザインのセンスのよさ、さらに歌舞伎などの伝統文化の華麗さ、優雅さにも関心が強まっている。クールという言葉を広く、上品、上等といった視点で見ると、日本には上質、上等な文化的産業や、商品がきわめて多い。

日本の産業、企業がめざす次のターゲットは、世界中の中流層の人々にマッチした製品を提供することにあるのではないか。著者・嶌信彦は、それらがこれからの日本経済の成長エンジンとなる可能性があるとし、成長戦略としてのプレゼンテーションを、本書で試みている。

本書の最初の5章までは、クールジャパン現象を主なジャンル毎に、その歴史的な経緯から現代の興隆まで適確に概観しており、それぞれの分野のクールジャパン現象への入門的な読み物としても価値がある。

たとえは第2章の「世界に誇る日本の美」は、200年前のフランスでのジャポニズムと呼ばれる日本ブームから始まり、現代の最先端の日本発のファッションにまで言及される。つづいて第3章「世界を席巻する日本のコンテンツ」では、手塚アニメのアメリカ進出から、日本アニメ輸出の歴史、アニメからマンガへの広がり、和製ホラーから村上春樹までが語られる。同様に第4章では和食文化と農業製品が、第5章では日本の伝統技術分野でのクールジャパン現象が語られる。

第6章以下では、それらのクールジャパン現象が、「世界商品」戦略にとってどれだけ可能性があるかが、やはり分野ごとに語られる。しかしそれは可能性に留まる場合が多く、これだけ世界に注目されちるのに、それらが戦略的な企画として世界に発信される力が弱い。著者の提案をひとつだけ挙げれば、クールジャパンの諸要素を個別に売り込むのではなく、大きなショー、展示、イベントとして世界へプレゼンテーションを行うという構想だ。様々なクールジャパンをたばめることで、日本発の国際的イベントをいくつも発信する。たとえば、日本の代表的な祭りをいくつか東京などに集めて二日間ほどのイベントを行えば、それがクールジャパンの総合的な一大発信力になるだろう。

世界のクールジャパン現象を受身でいい気持になっているだけではなく、いくつもの分野を束ねてイベント化する、積極的な構想力もって世界に発信する姿勢が今、問われている。

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暴走する「偽」環境ビジネス

この著者の本には、読むたびに驚かされる。環境問題について一般に信じられていることとは180度異なる見解が、しっかりとした(と思われる)資料的な基礎のもとに主張されるからだ。第一章では、NHKの環境報道や環境問題への取組みが徹底的に批判されている。たとえばNHKで「温暖化とともに南極の氷が減っている」と報道されたが、事実(IPPCの報告)は、「南極の海氷面積には、引き続き年々変動と局地的な変化は見られるものの、統計学的な優位な平均的傾向は見られない」というのだ。

◆京都議定書は、アメリカは批准せず、ヨーロッパは1990年を計算基準にして表面的には削減のように見せかけ、実質的には増加枠を獲得した。日本は1990年には省エネが終わっていて、京都議定書を締結すると産業界は大打撃を受けるので批准に反対した。P65 そして「日本政府は、産業界に具体的な削減義務を課さないという密約がなされた。つまり削減義務は国民に求めるということになった。P120 1990年を基準とすることで、たとえばドイツは、CO2排出量が実質11%の増加となり、日本はマイナス19%だから、マネーゲームとすればドイツが日本に対して30%もの利益を得たことになる。P115 ロシアは見かけ上でも0%の削減、実態は38%もの実質増加だった。P85 ヨーロッパは、温暖化をいかにEUの国際的な地位向上に役立てるかという基本戦略があったが、日本にはなかった。P84

武田の何冊かの本では、このあたりの事情が詳述されている。もう少し勉強して、本当にそういう事情があったのか、ある程度自分自身で判断できるだけの情報が欲しい。この辺の事情を探っていくことは、国際政治の現実の姿を知るうえで大切なことかも知れない。環境問題にはかなり極端な裏と表があり、政府やマスコミ、それに踊らされる国民の姿という問題が見えてくるかも知れない。

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官僚病から日本を救うために―岸田秀談話集

1998年から2009年1月までに岸田秀が雑誌や新聞などで行った対談、談話などを集めた本。比較的に短いものが多いが、なかにはかなり長い本格的な対話も含まれる。岸田の代表的な理論を要約したうえで、それをその時々の問題に当てはめて考えていくという体裁をとるものが多い。私は、岸田の本のほとんどに目を通してきたが、この本は彼の考え方の総復習と意味でも役にたった。岸田の本をまだ読んでいない人にとっては、その理論の大枠を知るための入門的な本としても適切だろう。

ひとつの国を一種の人格とみなし、精神分析をその国の歴史に応用するという彼の方法はきわめて興味深く、読むたびにその洞察の鋭さに感嘆する。

ひとつ有名な説を紹介しよう。アメリカの建国は、「インディアン」の虐殺から出発し、彼らの土地を奪い撲滅することで発展したが、その事実を抑圧した。認めなくない残虐な事件(トラウマ)を正当化すると、個人にしても国家にしても、その正当化によってアイデンティを支えることになるから、その正当化を維持し、強化し続けなければならない。同じようなことを強迫的にくりかえし、さらに正当化する。それが日本への原爆投下とその正当化、ベトナム戦争とその正当化、イラク戦争とその正当化というふうに延々と繰りかえされていくというわけだ。

次に、これは歴史に直接関係するわけではないが、日本人の「対人恐怖」的な自我を欧米人の「対神恐怖」的な自我と比較する考え方を紹介しよう。日本人の自我の安定は、他の人々によって支えられていて、それゆえ他の人々の視線を恐れる傾向が強い。一方、欧米人の自我は神によって支えられていて、神の視線を気にし、神に咎められることを恐れる。これが「対神恐怖症」だ。どちらが優れているとか、進んでいるいう問題ではなく、文化の違いによるものだ。どちらにせよ日本人は、一神教的な神をあまり信じず、人間関係は母子関係をモデルとする直接的な関係を結んでいこうとする。一方、欧米人は、神を介することで人との関係を結ぼうとした。契約を介した間接的な関係が人間関係のモデルだともいえる。

この本には、一神教と多神教とをめぐっての対話も収録されていて興味深い。私にとっては、日本の縄文的な多神教的な文化をどう評価するかという、現在の自分のの関心に重なるので、興味深かった。    

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日中の興亡

著者・青山 繁晴は、日本のエネルギー安全保障、危機管理、国家安全保障、国際関係論、国家戦略立案の専門家。FNNスーパーニュースANCHOR(関西テレビなどのコメンテーターとして活躍する。関東の報道番組ではお目にかかれないような、幅広いネットワークからの情報にもとづき、ずばりと本質を突く発言で人気がある。

本書も、中華人民共和国の勃興によって、日本がいかに大きなリスクを背負う可能性があるかを、強い危機意識とともに語っている。たとえば、中国の人口は国連提出13億人を1億数千万人超えているが、それを養うエネルギーが徹底的に不足している。1970年に日本の尖閣諸島周辺海域に大量の石油が埋蔵するとの調査結果が出ると、71年に突如中国は、尖閣諸島の領有権を主張した。また日本のEEZにも良質の海底油田やガス田が眠るが、そこで中国は大陸の大陸棚が続く範囲は、すべて中国のEEZだと主張し始めた。南沙諸島や西沙諸島は軍事力でベトナムやフィリッピンから奪っているので、今後、日本の周辺をめぐって中国の軍事的な展開の可能性もないとはいえない。日本は、そのような可能性をも視野にいれた国家戦略、外交戦略を考えなければならない。

2005年4月の反日暴動は、中国共産党中央宣伝部が仕掛けたといわれる。胡錦濤も承知の上である。この時、温家宝は、インドでシン大統領と会談し、シッキムを返すと言った。インドと3年間戦って奪った領土をである。その後、ロシアとも和解し、ウスリー川の領土問題を解決し、さらにベトナムとも関係改善した。それを日本のメディアは「中国は、平和外交に転じた」と書いたが、これには世界の戦略家たちが、日本ののんきさにあきれたという。中国は、本気で東への拡張を考え始めたと考えるべきなのである。そのために「後顧の憂いを絶った」と考えるのが国家戦略の基本である。

このように著者は、日本の国家戦略のなさを憂え、「日本は、滅びの門の前に立っている」のではないかと警告を発している。
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中国汚染

中国汚染――「公害大陸」の環境報告 (ソフトバンク新書 69)

中国の環境汚染の実態に迫る最新レポート。松花江の工場廃水汚染にまつわる隠蔽体質。水道水の凄まじい汚染とがんの発生率の高さ。どれをとってもその深刻さに驚く。何よりも報道の自由やマスコミ、世論による批判ができないため、 反対運動が全体的な広がりを持ち得ない。選挙の仕組みで地方行政を動かすこともできない。法律も信頼性が低い。汚染を阻止する有効な仕組みがないままに、ますます環境が悪化していく。政治、経済、社会の全体的なあり方が変らなければ、汚染はますます深刻化していくだろう。もしかしたら中国を滅ぼすのは、環境破壊かもしれない、と感じさせる本。

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本質を見抜く力―環境・食料・エネルギー

本質を見抜く力―環境・食料・エネルギー (PHP新書 546)

著者二人の対談。モノとう現実から日本を考える。竹村氏は、国土交通省の河川局長を勤めた人。石油や水、森林や河川などの下部構造から日本の文化や歴史を洞察する。いままで知らなかった独自の視点による情報が新鮮で、興味深く読んだ。江戸時代末期、日本のエネルギーとしての森林利用は限度に達し、いたるところ禿山だらけだった。その限界を打ち破ることが出来たのは、黒船来航による開国だった等々。文科系の人間が見落とすような発見に満ちている。

たとえば、アメリカ自由経済は原油価格が上がらないことを前提として成り立っていた。それを視点にするといろいろなことが見えてくる。戦後7回あった不景気のうち6回は原油価格値上がり後に起きている。その原油に限度が見えてきたから、バイオエタノールに必死にシフトしようとする。そこから穀物の値上がり等の問題も起こった。しかしアメリカとエネルギー問題は解決不能で、インフラが石油依存(たとえば自動車依存)のため、それが切れたときのショックは大きいという。

さらに、地球温暖化問題の具体例の一つとして水問題がある。日本が水に恵まれているのは、国土の70パーセントを覆う森林の恩恵によるが、地下水を利用するアメリカ農業はやがて限度に達するだろう。中国は、水の限界のためこれ以上発展することはできないだろう。北京の砂漠化も近い将来深刻化する。日本も、水に恵まれているからといって安閑としていれば生き残れない。森林、河川、海岸、海域等の環境を守っていくことが必要である。

この他、なるほどと思わせる発見や洞察が随所に見られる。最近読んだ本のなかでもとくに興味深く読めた。

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ほんとうの環境問題

評価:
池田 清彦,養老 孟司
新潮社
◆『ほんとうの環境問題
 
環境問題の常識を打ち破る本。

たとえば、一時フロンガスがオゾン層を破壊するとして問題にされ、規制もされたが、最近はこの説があやしくなってきたという。太陽活動との関連で南極の温度が低下することが、南極のオゾン層が減る原因だとする説が有力なのだ。さらに、これもマスコミで大々的に取り上げられた環境ホルモンの問題。最近すっかり聞かなくなった。環境ホルモンによって野生生物がオス化するという説は、かなりあやしくなったらしい。

このように大きな話題となり、社会に影響を与える科学の説が、数年後、数十年後にはあやしくなり、まったく逆の説が有力となるということは多い。マスコミやそれに踊らされる世論が、ひとつの方向に突っ走ってしまう危険性というのを、つねに意識していなければならない。

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現在、エコの名の元にペットボトルのリサイクルが行われているが、これへの反論もある。回収されたペットボトルを再利用しても、質の劣る白濁したペットボトルしかできず、あまり売れないという。再利用に莫大なエネルギーが注入されるにもかかわらずである。生ゴミは燃えにくいのでわざわざ重油をかけて燃やすが、ペットボトルもともに燃やせばその必要もなくなる。そうした一切を勘案せず、エコという名のもとに不合理なことが行われている可能性がある。そこにリサイクル業者の利権がからむ。

今、私たちに必要なことはエコだからすべていいと、単純に踊らされず、様々な角度から複眼的に、見ていく事なのかもしれない。そんなことを考えさせられる本だ。

ウォーター・マネー「水資源大国」日本の逆襲

日本の水関連技術は、世界を一歩リードするハイレベルで、世界の水危機を救う可能性を秘めている。その水テクパワーは、世界が強く求めるものなので、水技術で石油や食糧との取引ができる。ここから日本の逆襲がはじまるだろう、というのが著者の主張だ。

今、地球規模で水不足や水汚染が深刻となっているなか、日本の造水技術や水浄化技術が、世界で欠かせない役割を果たすようになった。具体的には、海水の淡水化に必要な逆浸透膜の技術や、排水や汚水を生活用水としてよみがえらせるリサイクル技術では、日本が世界で圧倒的なシェアを誇っているのだ。日本の淡水化プラントによる水を、10億人を超える人々が日々利用している。しかも、1トンあたり10円の安さでだ。

著者は、日本の水技術の詳細だけでなく、世界の水問題の深刻さ、とくに中国の水不足と環境汚染が世界にもたらすだろう深刻などを丹念に調べ上げてこの本をまとめている。ペーパーバックスの安価な本だが、きわめて情報量は多い。

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目覚める日本

◆『目覚める日本 (Voice select)

昨今の世界的な経済危機や、それに対処すべき日本のあり方について共感することの多い本であった。

まずこの金融危機をどう捉えるべきなのか。それは米国の議論でもいわれるように「フィロソフィカル・シフト(哲学的転換)」の問題でもあるという。ミルトン・フリードマン流の新自由主義・市場原理主義が破綻し、大きな転換が迫られるほどの根本的な危機であるとの認識だ。新自由主義・市場原理主義は歴史的な使命を終えたというのである。それにともない、日本でここ十年ほどに行われてきた「改革」も、いまこそ問い直すときが来た。米国的な市場中心主義は結局、目先の利益、株式市場での「上がった、下がった」でしか評価されないため、経済が活性化するどころか、地道な企業活動がおろそかにされ、経済が虚業化、空洞化してしまう。以上のような議論は、最近多くの論者にも見られるところであり、私も共感する。

今後は、米国流の「小さな政府」を志向した「構造改革」は撤回し、また戦後民主主義教育によって刷り込まれた米国流の個人主義を放棄、伝統的な集団主義に回帰すべきだ、というのが著者の主張である。たとえば「会社」という共同体、終身雇用、年功序列は戦後につくられたという論者もいるが、著者によれば、それらは伝統的な共同体(村や藩)の価値観を引き継いでいたのだ。米国流の市場中心主義や個人主義は、日本の共同体的な価値観には合わない。また政治としては、「小さな政府」を是とするのではなく、行政府の介入と所得再配分などを是とする社会民主主義的な政策こそ、今後復活すべきだ、と著者はいう。

今後の日本に社会民主主義的な政策が有効といえるかどうかは安易には結論できないが、アメリカ経済がメルトダウンし、世界の経済システムそのものが再編を迫られている今こそ、日本はアメリカ流の経済モデルから脱却すべきときなのだろう。その構造転換がどうような方向をめざすべきかは難しい問題だが、少なくとも失墜したアメリカ流の市場中心主義ではないことだけは確かなようだ。

日本の政局について著者は、日本の保守政治はいま、政党の枠を超えて三つの極に収斂していると捉える。一つは、小泉純一郎、小池百合子、前原誠司など、アメリカ的な市場原理を信奉する新自由主義派。二つは、加藤紘一、山崎拓などの親中リベラル派。三つ目は、アメリカ、中国どちらにも頼らず、日本の主権と伝統を重んじる安倍晋三、麻生太郎、中川昭一など。この三つ目を支持するのは草の根の保守層であり、著者もこの立場を支持するようだ。p98 ただ、麻生太郎にしても中川昭一にしても今、渦中の人であり、指導力を発揮していない。信頼するにたる保守政治家の出現が待たれるところである。この本では、第4章『「平沼新党」勝負のとき』として衆議院議員(無所属)・平沼赳夫との対談が掲載されており、彼を期待するにたる真の保守政治家と推奨している。

平沼赳夫という政治家が、期待に値する政治家かどうかは分からない。可能性が高いのは、9月までに行われる衆議院選挙で民主党が勝つにしても、やがて上に述べられたような三つの極を中心に政界再編が行われるのではないだろうか。

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