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日中の興亡

著者・青山 繁晴は、日本のエネルギー安全保障、危機管理、国家安全保障、国際関係論、国家戦略立案の専門家。FNNスーパーニュースANCHOR(関西テレビなどのコメンテーターとして活躍する。関東の報道番組ではお目にかかれないような、幅広いネットワークからの情報にもとづき、ずばりと本質を突く発言で人気がある。

本書も、中華人民共和国の勃興によって、日本がいかに大きなリスクを背負う可能性があるかを、強い危機意識とともに語っている。たとえば、中国の人口は国連提出13億人を1億数千万人超えているが、それを養うエネルギーが徹底的に不足している。1970年に日本の尖閣諸島周辺海域に大量の石油が埋蔵するとの調査結果が出ると、71年に突如中国は、尖閣諸島の領有権を主張した。また日本のEEZにも良質の海底油田やガス田が眠るが、そこで中国は大陸の大陸棚が続く範囲は、すべて中国のEEZだと主張し始めた。南沙諸島や西沙諸島は軍事力でベトナムやフィリッピンから奪っているので、今後、日本の周辺をめぐって中国の軍事的な展開の可能性もないとはいえない。日本は、そのような可能性をも視野にいれた国家戦略、外交戦略を考えなければならない。

2005年4月の反日暴動は、中国共産党中央宣伝部が仕掛けたといわれる。胡錦濤も承知の上である。この時、温家宝は、インドでシン大統領と会談し、シッキムを返すと言った。インドと3年間戦って奪った領土をである。その後、ロシアとも和解し、ウスリー川の領土問題を解決し、さらにベトナムとも関係改善した。それを日本のメディアは「中国は、平和外交に転じた」と書いたが、これには世界の戦略家たちが、日本ののんきさにあきれたという。中国は、本気で東への拡張を考え始めたと考えるべきなのである。そのために「後顧の憂いを絶った」と考えるのが国家戦略の基本である。

このように著者は、日本の国家戦略のなさを憂え、「日本は、滅びの門の前に立っている」のではないかと警告を発している。
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